「40～50代ミドル・シニア社員の問題意識調査」を発表～「社員の高齢化問題」対策～

2019年2月12日

株式会社チェンジ

株式会社チェンジ（本社：東京都港区代表取締役兼執行役員社長：福留大士）は、今後更に加速する企業の高齢化問題への対策の一環として、「40~50代のミドル・シニア社員に対する企業の人事部が抱える問題意識」について調査を行いました。

【背景】

政府では、国の成長戦略を議論する「未来投資会議」で、意欲のある高齢者が６５歳を過ぎても働き続けられるよう法改正を検討する方針を表明し、高齢者にできるだけ長く働いてもらうことで、年金などの社会保障費を抑制するとともに、人手不足を緩和して成長の底上げを狙っています。一方、企業においては、人材不足に課題感を持ちながらも、増加するミドル・シニア社員の意識やスキルの低下、活躍する場の枯渇、年下の上司との関係性悪化など、様々な問題意識を抱えております。生産性の向上が喫緊の課題になっている多くの日本企業において、ミドル・シニア社員の働き方は重要な検討事項となってきています。

【本調査の取り組み】

　本調査においては、ミドル・シニア社員の働き方や問題意識について明確にしていくために、「40 ~50代の役職のついていないミドル・シニア社員」について、企業の人事部がどのように捉えており、どのような課題をもっているかを調査いたしました。

また、企業の中でのミドル・シニア社員の実態を調査するために、対象層について、「会社への貢献力の有無」「変化適応マインドの有無」の2軸で分類し、4タイプに対する問題意識を掘り下げました。

「役職なしの40代後半・50代」社員のタイプ分け

【調査結果のサマリー】

　多くの企業がミドル・シニア社員の活性化について問題意識を持っているが、その中でも問題意識が高いのは「パラサイト」型の社員であり、次いで「現場の柱」型の社員でした。これらの社員のタイプにより、課題認識も異なり、打つべき手立ても異なるため、企業としてはミドル・シニア社員を一括りで捉えるのではなく、社員のタイプによって施策を講じる必要があると考えられます。調査のサマリーの一部を下記に公開いたします。