2017年09月12日
皆様、こんにちは。
チェンジがまとめた「日本人1095人の働き方改革 可視化レポート CASICA」について、前回2017.08.28にリリースしたレポート「御社の働き方改革、どこまで進んでいるのか、見えていますか？」に続き、第2弾の投稿となります。
前回のレポートでは、「働き方改革に向けた組織の取組み実態」という「環境面」についての調査結果をご紹介いたしました。調査結果サマリーでは、『「ハコ」は整った。「ナカミ」はこれから。』という結論をまとめています。
多くの日本企業では働き方改革について「ルール」を策定し「ハコ」は用意されてきているものの、肝心の「ナカミ」である社員の「仕事の仕方」にはまだまだ改善余地が多く残されているようです。
第2弾である今回は、改善余地の残る「ナカミ」、つまりは社員の「仕事の仕方」に関する調査結果について、一部ピックアップして紹介させていただきます。
【本調査での設問項目】
働き方改革で求められる生産性の向上においては、社員一人ひとりの仕事の仕方である「ワークスタイル」の変革が重要視されます。
この「ワークスタイル」の改善機会は、以下に挙げる4つの視点から特定することが有効であると考えます。
これら4つの視点から「ワークスタイル」の改善機会を可視化する項目を16に整理し、アンケートでの調査対象としています。
16の項目によって一人ひとりの働き方を調査したところ、次のような示唆が得られました。
実態としては、仕事の優先順位・作業計画の立て方などの「ダンドリ」、会議の準備・進め方といった「カイギ」や「上司（ジョウシ）」の巻き込み方などに改善余地が潜んでいるようです。また、生産性向上のために「IT」活用が効果的だという認識がまだまだ薄く、有効活用できていない現状も確認されました。
調査対象1095名全体としては下記のような傾向が見られました。
16の設問項目それぞれが、課題としては一般的なものであり、多くの方が認識していた事実かと思われます。
しかしながら、同列に並べられていた16の要素について、「意識」と「実践」に差があり、項目ごとに課題としての強弱を発見できた点は、多くの方にとって新たな発見となるのではないでしょうか。
私どもチェンジとしても、上位課題にとして挙がったこれらに対して、支援策をより一層充実化させていく必要性を認識するに至りました。
今回お伝えした内容は、調査対象1095名全体の傾向でした。「日本人1095人の働き方改革 可視化レポート CASICA」では、年代別や役職別など、条件別にもワークスタイルの実態を分析しています。
次回は、様々な条件付けのもとで見つけることができた「生産的な働き方をいている人たち」について、お伝えする予定です。
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